「働きやすい外資系企業はどこ？」とお悩みではありませんか？日本国内には様々な外資系企業があり、なかにはブラック企業もあるため、ホワイト企業に就職・転職するには働きやすい企業の特徴を知ることが大切です。
本記事では、働きやすい外資系企業をランキング形式で紹介します。
ホワイト企業の特徴や転職のポイントなども解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
企業分析をサポート！便利ツール集
- 1適性診断｜企業研究
- ゲットした情報を見やすく管理！
- 2志望動機テンプレシート｜楽々作成
- 企業に合った志望動機がすぐに書ける！
- 3志望動機添削｜プロが無料添削
- LINEで完結｜志望動機をもっと好印象に！
外資系企業とは
外資系企業とは、外国企業の資本で設立した企業のことです。外資系企業の定義はありません。しかし、経済産業省が行う「外資系企業動向調査」は、外国資本比率が1/3以上を占めている企業が対象です。
外資系の種類
- 海外企業の子会社（日本法人）
- 海外企業と日系企業が共同出資した会社
- 海外企業が日系企業を買収した会社
- 海外企業の日本支社
多くの人が想像する外資系企業は、海外企業が日本に子会社を設立したもので、GoogleやIKEAなど大手企業のように資本があり知名度の高い海外企業が多い傾向にあります。
海外企業と日系企業の共同出資の外資系企業は、日本の市場情報を補うためにブランド力のある日系企業と海外企業が共同出資で設立したもので、日本マクドナルドなどがこのような形態をとっていますよ。
海外企業に日系企業が買収（M&A）された会社も外資系企業です。シャープなど高い技術やブランド力のある日系企業が買収される理由は経営難だけでなく、時代の変化など様々あります。
外資系企業と日系企業の違い
ここでは、外資系企業と日系企業の違いを解説します。
外資系と日系は大きな違いがあるため、向き不向きには個人差がありますよ。それぞれの特徴や仕事内容を確認し、自分に合う企業を探してみてください。
①外資系企業の特徴と仕事内容
外資系企業の大きな特徴は「成果主義」であることです。仕事に対する熱意があり、行動に見合った成果を上げられると高収入が期待できます。
また、外資系企業は年齢や性別問わず裁量権が多く与えられ、新入社員でも知識やスキルを活かして責任ある仕事を任されやすいです。その反面、即戦力が求められるため、日系企業のような新人に対する丁寧な育成はありません。
仕事とプライベートを分けられる点も外資系企業の特徴で、残業が少なく有給休暇も取得しやすいです。リモートワークも積極的に導入しているため、仕事と子育ての両立も可能でしょう。
仕事内容は、外資系メーカー・外資系IT企業・外資系広告など職種によって異なりますが、主に営業職・バックヤード業務・企画、マーケティング職です。
外資系企業は日系企業だけではなく世界中の企業を相手にするため、ビジネスで通用する英語力が求められます。
②日系企業の特徴と仕事内容
日系企業は日本国内に登記されている企業のことで、国内ほぼすべての企業が当てはまります。
外資系企業と違い、実力主義ではなく、人材を育てることを重視している組織型が特徴的です。
年功序列や終身雇用など日本特有の雇用制度を導入していたり、福利厚生が充実していたりと、安定を求める方に向いていますが、日系企業は有給休暇の取得率が低く、仕事とプライベートを分けられない点がデメリットです。
残業時間が月間20時間以上を超えるブラック企業もあるなど、子育てなどとの両立が難しいことが今後の課題となっていますよ。
働きやすい外資系企業ランキングTOP10
働きやすい外資系企業ランキングTOP10を紹介します。
- 1位.イケア・ジャパン株式会社
- 2位.キャセイパシフィック航空会社
- 3位.ブッキングドットコムジャパン株式会社
- 4位.ブルームバーグ・エル・ピー
- 5位.エミレーツ航空会社
- 6位.ディーゼルジャパン株式会社
- 7位.ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社(H&M)
- 8位.日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社
- 9位.アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社
- 10位.Apple Japan合同会社
1位.イケア・ジャパン株式会社
イケアはスウェーデン発祥の企業で、2008年以降から世界最大の家具量販店になりました。
イケア・ジャパン株式会社は2006年に第一号店としてIKEA Tokyo-Bay（当時はIKEA船橋）をオープン。現在では、日本各地に13店舗を展開しています。
店舗は全国にないイケア・ジャパンですが、2015年に全世界で店舗ある国でインターネット販売を開始。日本では2017年にインターネット販売が開始され、IKEA Familyメンバー数が951万人となっています。
イケア・ジャパンは9,500点の商品を取り扱っていて、毎年そのなかの2,000点が入れ替わり、常に時代に合う新しい家具を取り扱っていて、お手ごろな価格で購入できる点もイケア・ジャパン株式会社の魅力です。
参考：https://www.ikea.com/jp/ja/this-is-ikea/about-us/about-ikea-japan-pub3c09f721/
2位.キャセイパシフィック航空会社
キャセイパシフィック航空会社は、香港を拠点とした航空会社です。
世界200ヶ国以上、日本では6空港で運営しています。日本と香港の航空自由化に伴い羽田空港から1日2便の開設を行い、現在では独自のラウンジを運営するほど日本になじみの深い航空会社となりました。
そのため、日本国内での採用活動や事業展開も積極的で、外資系らしい自由度の高い働き方と航空業界の専門性を活かした働き方ができる点が魅力です。
参考：https://www.cathaypacific.com/cx/ja_JP/about-us/about-our-airline/history.html
3位.ブッキングドットコムジャパン株式会社
ブッキングドットコムジャパン株式会社は、世界最大級の旅行予約サービス「Booking.com」の外資系企業です。
Booking.comは、宿泊施設のほかにレンタカーや観光アクティビティも予約でき、世界中で月間3,000万人が利用しています。
ブッキングドットコムジャパン株式会社は日本国内の宿泊施設や観光アクティビティに特化していて、日本国内外の旅行者に向けたサービスを提供。
ウェブサイトは41言語に対応しているため、世界中の顧客が利用しやすい点が魅力の1つです。
4位.ブルームバーグ・エル・ピー
ブルームバーグ・エル・ピーは、ニューヨークに本拠地を構える大手総合情報サービス会社です。
創業者のマイケル・ブルームバーグが掲げた「正確で迅速な金融情報を提供する」という理念をもとに、全世界の金融・ビジネス・政治界など様々な情報をニュース記事で発信しています。
日本では、特に強みである金融・経済情報を配信。日本独自の会計基準やIFRSへの移行に対応した企業財務データの共有を強化するなど、日銀や財務省にとっても必要不可欠な情報サービスになっています。
参考：https://about.bloomberg.co.jp/corporate-profile/
5位.エミレーツ航空会社
エミレーツ航空会社はドバイを拠点とする航空会社です。
2011年から現在まで、日本（東京・大阪）・中東・ヨーロッパ・アフリカ・南米など世界各地に就航している希少な航空会社でもあります。
様々な国の特徴を活かした機内食や快適に過ごせる座席など、サービスにもこだわっているため、2020年のワールズ・ベスト・ファーストクラスに選ばれました。
6位.ディーゼルジャパン株式会社
ディーゼルジャパン株式会社は、1978年にレンツォ・ロッソが創立したアパレルブランド「DIESEL」の外資系企業です。
イタリアの本社を拠点に、日本を含め80ヵ国以上でディーゼルストアを展開しています。
DIESELは人材や従来の枠に囚われない経営方針が注目され、数多くの雑誌や新聞、テレビなどで取り上げられました。
さらに、国際的な大企業や大学でも研究されるなど、世界でもほかにない経営方針が特徴的です。
参考：https://www.diesel.co.jp/ja/diesel-planet/
7位.ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社(H&M)
ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社は、スウェーデン発祥のアパレルブランド「H&M」を日本で展開する外資系企業です。
H&Mはファッション性が高く手頃な価格で購入できる衣料品を販売することで、世界的な人気を誇るファストファッションブランドとして成長しました。
2008年9月に1号店となる銀座店を出店し、現在は全国の主要都市で店舗を展開しています。
ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社は外資系企業らしい成果主義や多様性を尊重する職場環境が整っていて、ファッション業界でキャリアを築きたい方におすすめです。
8位.日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社
日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社は、日本IBMのバックオフィスを支えるために設立した総合的シェアードサービスカンパニーです。
主にバックオフィス業務や人事、採用、福利厚生、経理などの運営サポートを担っていて、「競争力ある人材の育成」を目標に掲げています。
目標を達成するために、様々な福利厚生プログラムやフレックスタイム勤務・短時間勤務・在宅勤務など働き方改革を行い、ワークバランスを整えられる環境作りに力を入れていますよ。
参考：https://www.ibm.com/jp-ja/about/subsidiaries/isoc
9位.アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社
アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社は、アメリカ発祥の金融サービス企業であるアメリカン・エキスプレスの日本法人です。
1850年に米国ニューヨーク州で創立し、日本では1971年に横浜に支店を開設しました。
現在は個人向けのカードをはじめ、中小企業や個人事業主、中堅・大企業向けと多種多様なカードを発行。
上質なホテルで優待が受けられる「ファイン・ホテル・アンド・リゾート」など付帯サービスの充実性だけでなく、予約困難なお店を優先的に案内してくれるレストラン予約事業など、クレジットカード所有者向けの様々な事業も展開しています。
参考：https://www.americanexpress.com/ja-jp/company/our-business/
10位.Apple Japan合同会社
Apple Japan合同会社は、世界的テクノロジー企業Appleの日本法人です。
スマートフォンやタブレットなどのアップル製品を輸入したり、直営店の運営などを行っていますよ。
Apple Japan合同会社では製品の開発ではなく、日本市場のマーケティングやカスタマーサポートなどをメインに行います。
日本市場のマーケティングがApple本社が行う開発に活かされるため、自ら積極的に活動する意識が大切です。
外資系企業がホワイトかを見極めるポイント
外資系企業がホワイトかを見極めるポイントを4つ紹介します。
外資系企業は海外にある本社の経営理念を元に業務を行うため、日系企業と働き方に大きな違いがあります。
外資系企業だからといって全てがホワイトなわけではく、入社前に確認することが大切です。ホワイトな外資系企業に勤めたい方は、上記のポイントを参考に就職・転職活動を行ってみてください。
①残業時間が月25時間未満
残業時間が月25時間未満の企業は、外資系企業に限らずホワイトとされており、外資系企業であれば、外資系消費財メーカー業界や外資系IT業界が残業時間が25時間未満が多いです。
反対に外資系投資銀行業界や外資系コンサル業界は個人・法人どちらも相手にするため、残業時間が比較的長い傾向にあります。
しかし、外資系企業は「成果主義」のため、残業時間が多いかは自分次第なところもあります。業務を効率よく進めて成果を上げることができれば、残業時間は比較的少なくなるでしょう。
②年間休日120日以上
ホワイトな外資系企業は、年間休日120日以上あることが特徴です。
外資系企業に限らず、日系企業でも年間休日120日以上ある会社がホワイトとされています。
年間休日120日以上は完全週休2日制で祝日が休みなど、暦通りに休みがあれば120日以上になるはずで、夏季休暇など長期休暇がある場合は年間休日が125日を超える可能性もありますよ。
年間休日は求人情報に記載されていることが多いため、簡単にホワイトか見分けられます。ただし、記載されている情報がすべてではないため、相談会などで質問してみてください。
③3年後の離職率が30％以内
3年後の離職率が30％以内の外資系企業は、働きやすいホワイト企業といえるでしょう。離職率が高い企業は、業務時間が長かったり希望休が取れなかったりと理由は様々です。
特に入社したばかりは不安が多く、先輩社員がフォローしてくれるかも離職率に大きく影響します。
外資系企業は仕事とプライベートのバランスが取りやすいため離職率は全体的に低い傾向にありますが、実力主義のため想像以上に忙しいと3年未満でやめる方もいるでしょう。
気になる外資系企業の離職率が30％以上の場合は、口コミサイトなどを活用し、社内状況を確認してみてください。
④有給休暇の取得率の高さ
有給休暇の取得率が高い企業は、ホワイトといえます。有給休暇は希望する日に休みを取れる制度ですが、日系企業では申請が拒否されることも少なくなりません。
反面、外資系企業は有給休暇の取得率が高い傾向にあるため、有給休暇の面ではホワイトが多いといえるでしょう。
有給休暇の取得率は求人サイトなどには記載されていませんが、口コミサイトや転職エージェントを活用すると確認できます。
特に転職エージェントは社内状況に詳しい転職サービスのため、ホワイト企業か見極めるためにおすすめです。
外資系企業に勤めるメリット
外資系企業に勤めるメリットを4つ紹介します。
外資系企業は日系企業にはないメリットがたくさんあります。
就職や転職において、外資系企業と日系企業どちらにするか悩んでいる方は、上記が自分にとってメリットかを判断してみてください。
①成果報酬のため年収が高い
外資系企業は成果報酬のため、年収が平均より高いことがメリットの1つで、結果を出すことで報酬が多く支払われるため、頑張っただけ報酬アップが期待できます。
しかし、成果報酬を採用している企業は基本給が低めに設定されているため注意が必要です。成果を上げれなければ最低保証のみしか支払われないため、常に成果を上げる努力をしなければなりません。
そのため、平均以上の年収を求めて外資系企業を検討している方は、自分の知識やスキルを活かせる職種を選ぶことが大切ですよ。
②年齢や性別問わず出世が期待できる
外資系企業は、年齢や性別問わず出世が期待できるでしょう。2020年に政府が目標として「女性管理職登用比率30％」を目指した結果、外資系企業は目標を達成した功績があります。
外資系企業は成果報酬を取り入れているため実力ある女性が入社しやすく、年齢や性別問わず出世しやすい環境が整っているといえるでしょう。
そのため、年齢や性別問わず出世欲がある方は外資系企業が向いていますよ。
③若手でも裁量権を得られやすい
外資系企業は、若手でも裁量権を得られやすいメリットがあります。
外資系企業が若手に裁量権を与える理由は、自分で動ける力が身に付き、大きな成果を上げやすくなるという考えがあるからですよ。
若手に裁量権を与えるということは、失敗をしながらも目標を達成してほしいという企業の願いがあるため、失敗を怖がらずに挑戦する気持ちが大切です。
仕事にやりがいが欲しい方や自らの考えを持って仕事したい方は外資系企業が向いています。
④仕事とプライベートを分けられる
外資系企業の大きな特徴は、仕事とプライベートを分けられることです。外資系企業はワークバランスを重視しているため有給休暇の取得率も高く、残業時間も少ない傾向にあります。
日本は「残業をしている＝頑張っている」という視点ですが、海外では「残業＝自己管理能力が低い」という視点です。そのため、外資系企業は残業を推奨していません。
成果報酬のため成果をあげることができれば、自分のタイミングで休暇を取得できるなど自由度が高い点が外資系企業の魅力ですよ。
外資系企業に勤めるデメリット
メリットが魅力的な外資系企業ですが、実はデメリットもいくつか存在します。
外資系企業はメリットばかり惹かれがちですが、デメリットも確認しておかなければ入社後に後悔する可能性があります。そのため、以下で紹介するデメリットを確認してみてください。
①安定して働くことが難しい
外資系企業は日系企業にある「終身雇用」がなく、安定して働くことが難しい点が大きなデメリットです。
報酬や出世は個人の成果に左右されるため、一定以上の成果を出せなければ解雇される可能性があり、成果次第で解雇になる考えを「UP or OUT」といい、日系企業にはない考えです。
万が一、外資系企業の働き方が合わず解雇されても、退職金がない企業もあるため、解雇後の金銭面が心配な方は入社前に手当面を確認しましょう。
②日系企業より福利厚生が手薄い
外資系企業は、日系企業より福利厚生が手薄い点もデメリットでしょう。福利厚生が手薄い理由は、外資系企業に勤める方はスキルアップのためにより良い企業に転職することが一般的なためです。
産休や育休などの福利厚生はありますが、家賃補助や住宅手当など生活面を支援する福利厚生はない外資系企業が多い傾向にあります。
また、独自の福利厚生のある企業もあるため、金銭面が不安な方は説明会などで福利厚生について質問してみてください。
③激務になりやすい
外資系企業はワークバランスを取れる点がメリットですが、その反面、激務になりやすい企業です。
外資系企業のすべてが激務になりやすいわけではありませんが、金融業界・コンサル業界は激務になりやすい職種といえます。また、営業職などノルマを設けられている職種は、個人差はありますが激務になりやすいです。
また、外資系企業は外国に本社があり、外国時間に合わせてミーティングがあると深夜対応も行いますよ。
外資系企業に就職・転職するために必要なスキル
外資系企業に就職・転職するために必要なスキルは以下の通りです。
資格などは職種によって異なりますが、上記はほぼすべての外資系企業に必要なスキルです。スキル不足に感じる場合は、入社前に習得することをおすすめします。
①外国語スキル
外資系企業に就職・転職するには、外国語スキルは必須で、簡単な英会話程度ではなく、ビジネス英会話を話せる程度の外国語スキルが求められます。
TOEICなら700点以上の英語スキルで、「業務上や日常のコミュニケーションに支障がなく英語を理解できるレベル」と判断されるでしょう。
外資系企業は外国の本社とコミュニケーションを取る場面も多く、英語が話せなければ仕事ができません。
海外企業が日本支社を設立したタイプの外資系企業なら英語不要なこともありますが、キャリアアップや出世を望むなら、英会話を習得しましょう。
そのため、外資系企業に興味ある方は事前に英会話教室に通うなど、英会話習得を目指してみてください。
②即戦力になる経験や知識
外資系企業は成果報酬を採用していて、日系企業のように教育制度を設けていないため、即戦力になる経験や知識が求められます。
新卒から外資系企業を考えている方は、入社からすぐ即戦力になることをアピールできる経験を積みましょう。例えば、自主的に業務に取り組み成果を上げた経験や企業に関連する知識などです。
外資系企業は年齢や性別問わず「即戦力になるか」で採用するか判断しているため、多くの希望者のなかから「期待できる」と思われる人材になりましょう。
また、面接時に即戦力になることをアピールするために話を盛ってしまうと、実際に入社してから短期間で解雇になる危険もあります。
そのため、外資系企業に入社したい方は身になる経験や知識を身に付けてから就職・転職の活動を始めることをおすすめします。
③積極性
外資系企業は自らの行動が成果に影響するため、積極性が大切です。
積極的に自分から行動しないと周りに置いて行かれてしまい、何をすべきかわからなくなってしまいます。
新卒で外資系企業に入社しても同様に求められるため、何をすべきなのかを上司に自分から聞きに行くなど積極的に行動しましょう。
④アピール能力
外資系企業では、アピール能力も求められます。面接時に自分をアピールした時と同じく、入社後も自分からアピールしなければ報酬アップや昇進に関わる重要な業務を渡してもらえません。
また、上司の成果を報告する際も自分から「どのように行動して、その結果どのような成果を得たか」と詳しい内容と合わせて自己アピールすることで、評価も高まります。
日本人は自らアピールすることが苦手な方が多いですが、外資系企業は静かに業務だけしていても、スキルアップや昇進ができないため、入社前からアピールする能力を高めておくことが大切です。
外資系企業に向いている人の特徴4選
外資系企業に向いている人の特徴を4つ紹介します。
外資系企業は日系企業にはない独特な環境なため、向き不向きがあります。
そのため、上記の特徴に当てはまる方は外資系企業に挑戦してみてはいかがでしょうか。
①語学力を活かして仕事したい人
外資系企業は外国語を使用する場面が多いため、語学力を活かして仕事したい人に向いています。
外資系企業は同じ環境に外国人がいるだけでなく、本社の方や取引先が外国人のことも多いため、日常的に語学力を活かした働き方ができるため、グローバルな仕事をしたい方にピッタリでしょう。
しかし、日本法人の会社や買収された会社は日本人ばかり働いているため注意してくださいね。
②実力主義の環境を求めている人
自分の行動が成果に繋がる実力主義の環境を求めている方は、外資系企業がおすすめですよ。
外資系企業は成果報酬のため、実力次第で高い年収や役職など正しい評価を得られます。
反対に入社した瞬間から実力主義の環境に置かれるため、外資系企業は基本的に新卒枠はごくわずかで、新卒・新人という言葉が通用しないため、入社後にすぐ成果を達成できるスキルが求められます。
「自分の実力を知りたい」、「成果をメインに評価される環境を求めている」という方は、外資系企業が向いているでしょう。
③年齢や性別問わず積極的に発言したい人
外資系企業は積極性やアピール能力が求められるため、年齢や性別問わず発言したい方に向いています。
日系企業は立場によって、発言しても裁量権がなく、意見が通らないこともあるでしょう。
しかし、外資系企業は実力主義なので、年齢や性別に左右されることはありません。そのため、自らの考えなどを積極的に発言したい方は外資系企業に求められる存在でしょう。
外資系企業に就職・転職する方法
外資系企業に就職・転職する方法を紹介します。
外資系企業に興味ある方は、上記の方法で就職や転職活動を行ってみてください。
①インターンに参加する
外資系企業に就職・転職するなら、インターンに参加してみましょう。インターンは在学中に企業で就職を経験する活動のことで、学生は業界を知り、入社後のイメージがつきやすい点がメリットです。
企業側は学生の活動状況を確認できるため、即戦力になりそうな存在かを見極められます。
インターンは短期・長期の2種類があり、短期インターンは夏休みなどを活用して参加することが多いです。また、インターンは誰でも参加できるわけでなく、書類選考があります。
そのため、就職したい企業がある場合は、インターンに参加する前に「どのような人材を求めているか」を研究し、アピールポイントを増やしておきましょう。
②転職エージェントを活用する
転職で外資系企業を検討している方は、転職エージェントの活用がおすすめです。
どのような人材を求めているか・ブラック企業ではないかなど、様々な情報を入手できる点が転職エージェント活用のメリットでもありますよ。
転職エージェントは基本的に無料で利用できることが多く、スキルや経験を持っている方は高収入が期待できる外資系企業を紹介してもらえます。
まずは外資系企業を多く取り扱っている転職エージェントを探し、希望条件などを記入してみてください。
外資系企業に就職・転職する際の注意点
外資系企業に就職・転職する際の注意点を解説します。
上記の注意点を確認せず就職・転職活動をしてしまうと、入社後に後悔したり、希望する外資系企業に入社できなくなる可能性があります。
これから外資系企業への就職・転職を検討している方は、注意点を確認した上で行動しましょう。
①自分が外資系向きかを確認する
外資系企業に就職・転職する前に、自分が外資系企業向きかを確認しましょう。
外資系企業は成果報酬のため自主的な行動が必要で、一定以上の成果を上げられなければ年収も低下してしまいます。
また、最悪の場合は解雇になるため、不安定な働き方に不安を抱く方は外資系企業が向いていません。
また、即戦力になるスキルや知識を持っていても、積極性やアピール能力がなければ希望する年収や役職を手に入れられませんので注意が必要です。
②即戦力になる専門性があるか
外資系企業に就職・転職するなら、即戦力になる専門性を自分が持っているか確認しましょう。
積極性やアピール能力を持っていても、即戦力になるスキルや知識がなければ成果を上げられません。
必要な専門的知識やスキルは、企業の業務内容や職種によって異なります。
自分が即戦力になるか不明な方は、インターンに参加したり、転職エージェントに相談してみてください。
現在の職種が外資系企業と違っても、培ったノウハウを活かせる可能性もあるため諦めず、即戦力として働ける外資系企業を探してみましょう。
③大手企業や知名度の高さだけで選ばない
外資系企業に就職・転職する際は、大手企業や知名度の高さだけで選んではいけません。
大手企業だからといって働きやすいわけではなく、自分に合う職種でない可能性もあります。
また、ブラック企業の可能性もあるため、外資系企業への就職・転職は社内状況を調査することが大切です。
④就活を早めにスタートさせる
外資系企業に就職したい場合は、早めに就活をスタートしましょう。
外資系企業は即戦力になる人材を求めているため中途採用が多いです。そのため、新卒採用の枠は非常に少なく、競争率も高い傾向にあります。
早めに就活をスタートさせないと、採用枠が埋まってしまう可能性もあるでしょう。
そのため、周りの就活より早めにスタートし、求められるスキルの習得や企業へのアピールを行ってみてください。
外資系企業のランキングを参考にして内定獲得を目指そう
本記事で紹介したホワイト企業の外資系企業に勤めたいなら、転職エージェントを活用しましょう。
転職エージェントは求職者と企業を仲介してくれるだけでなく、求職者に合う外資系企業や興味ある企業の内部事情の調査を行ってくれます。
外資系企業は日系企業にはない成果報酬で、一定の成果を上げることで高い年収や役職が期待できるでしょう。
しかし、反対に即戦力になることやアピール能力の高さなどが求められるため、向き不向きがあります。
そのため、外資系企業に興味ある方は自分が外資系企業に向いているかを判断してから、早めに就職・転職活動を始めてみてください。
このメディアの監修者
若林
青山学院大卒。 勉強が苦手過ぎた経験をもとに、学生時代に受験生への応援ブログを1年間毎日更新し、月間8000pvを記録。 新卒にて、C-mindグループの株式会社LEADに営業として入社し、初年度、年間個人売上900万以上達成。 2023年3月にメディア事業責任者に就任し、メンバーを集めつつ、半年でメディア記事を1000本公開し、現在は2000本以上の記事の監修をし、就活に役立つ情報を発信中。
