HOME > カリクル就活 > 就活豆知識 > ブラック企業の特徴10選｜見抜くためのコツ・ホワイト企業の特徴も解説

ブラック企業の特徴10選｜見抜くためのコツ・ホワイト企業の特徴も解説

就活企業研究ホワイト企業

ブラック企業ではなく、就業規則や職場の雰囲気がなるべく優れたホワイト企業で働きたいと考えるのは当然ですよね。しかし、ブラック企業とは実際にどういった企業を指すのでしょうか。また、どうしたら事前に見抜けるのか気になりますよね。

そこで今回は、ブラック企業とホワイト企業それぞれの特徴と見抜くコツを紹介していきます。

ブラック企業とは

厚生労働省の情報サイトによると、ブラック企業に定義は無く下記のような特徴があるとしています。

1.  労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
2. 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
3. このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

無理のある仕事量や長い労働時間が課されることで、社員は休む暇なく働かないといけない状況に陥ります。そのような日々が続けば、心身共に病んでしまう問題を引き起こしてしまいます。

【必見】ブラック企業の特徴10選

良い企業かどうかは、ブラック企業の特徴をよく知っておくことで判断ができます。ブラック企業への入社を防ぐために、もしくは勤務している企業に何か違和感を覚えている人はぜひ知っておきましょう。

1. 長時間にわたる過重労働を強いられる
2. 異常なほどのノルマ至上主義である
3. 休日が少なく、有給が取りにくい
4. 給料が低い・残業代が支払われない
5. ハラスメントが横行している
6. 離職率が高い
7. 精神・根性論的な発言が多い
8. 短期間で管理職に昇進する
9. なかなか退職させてもらえない
10. 就業規則等が整えられていない

①長時間にわたる過重労働を強いられる

労働基準法によって労働時間は1日8時間、週40時間以内と定められています。時間外労働についても月45時間以内と決まっていて、それを超える残業は許されていません。

しかしサブロク協定と呼ばれる届け出を提出することで、年に6ヵ月間のみ月45時間を超える時間外労働が可能となります。それでも残業時間が月80時間を超えた時点で、ブラック企業と判断されるでしょう。1日に4時間程度の残業が続くと生活に支障をきたし、心身ともに疲労をよびます。

②異常なほどのノルマ至上主義である

業務内容によっては、ノルマが設定されている企業もあるでしょう。ノルマを設けていること自体は悪いことではありませんが、それが従業員にとって重荷となってしまってはいけません。

そもそもノルマの設定に無理があったり、ノルマを超えなかった社員を執拗に責めたりプレッシャーを感じる言葉を与えるのはブラック企業にあたります。ノルマ達成のために残業時間が増えてしまうことも有り得ますよね。

最悪の場合には、プレッシャーに耐えられなくて社員が精神を病んでしまうこともあるでしょう。

③休日が少なく、有給が取りにくい

働くにあたって十分な休息を取ることは非常に大切です。

基本的にホワイト企業だと言われる休日数は年間120日前後で、労働基準法の最低ラインは年間105日。そのため、100日を切れば確実にブラック企業だと考えて良いでしょう。休日返上で働かざる得ないような状況が続くことも、企業側の責任が問われます。

また有給休暇は労働者の当然の権利だと法で定められているのに対し、有休を消化しづらいような雰囲気やシステムになっている場合も問題です。

④給料が低い・残業代が支払われない

給料が業務内容に見合わないのはブラック企業によくある特徴です。給料が低いと判断するには同業種の企業と比較をしてみたり、時給に換算して最低賃金を下回っていないか確認してみましょう。

また残業代が十分に支払われない、いわゆる『サービス残業』も問題です。労働時間の管理を怠って誤魔化したり、タイムカードを切った後に業務を指示したり、残業代をうやむやにする方法は多くあります。基本給にみなし残業代が含まれている企業も要注意で、結果みなし残業代分を超えた残業をさせられて損をしてしまう、というパターンもあります。

⑤ハラスメントが横行している

セクハラ・パワハラは法律上で定義づけられており、場合によっては法的な責任を問うことも損害賠償を請求することも可能です。

上司と部下という上下関係を利用した過度なタスクや暴言、性的言動等はあってはなりません。ハラスメント行為が日常的に横行している状態は、当人だけでなく問題を放置していた企業側の過失になります。ハラスメント行為により苦しんでいる社員が居ることを無視されているのは、ブラック企業といっても良いでしょう。

⑥離職率が高い

ブラック企業かどうか判断するのに参考にしたいのが、離職率の高さです。

離職率が高いということは、退職する人が続出する何かしらの理由が企業側にあるはずです。この記事で挙げているような、ブラック企業によくある問題が実際に起きているのかもしれません。

離職率は採用ページに記載されていることが多いので、気になる企業があればまずはチェックしてみましょう。ちなみに日本の企業の平均離職率は毎年14%~16%を記録していて、一般的に離職率10%を切るとホワイト企業と言えます。

⑦精神・根性論的な発言が多い

感情に訴えるような言葉を多く使用している、いわゆる精神・根性論的な発言の多い企業は要注意です。職場の士気が上がる程度の精神論なら問題ありませんが、それが社員の負担になるレベルはブラック企業になります。

「やる気が無いからだ」「本気を出せば乗り越えられるはずだ」「成長に繋がるから」というような言葉を使い、無理のある仕事を強いたりプレッシャーを与えることを正当化するのは適切な指導・上司とは言えません。

⑧短期間で管理職に昇進する

「入社して間もないのに昇進した」、一見実力を認められたようで嬉しくなるかもしれません。しかしブラック企業の場合、社員を短期間で管理職に昇進させるのは、コスト削減の狙いがあります。

労働基準法で管理監督者と呼ばれる役職に当たる管理職は、通常社員のように労働時間や休日の制限がされません。そのため管理者が残業をしても、企業は残業代を支払う義務が無くなります。社員を管理職に昇進させておいて、給料を増やしたり特別な権限を与えたりはしない、けど休憩を削らしたり残業をさせる。これはブラック企業によくある手法です。

⑨なかなか退職させてもらえない

なかなか退職させてもらえないというのもブラック企業によくある悪い特徴です。

辞めさせてくれない理由としては人員不足を懸念している、上司自身の評価が悪くなる、社員は使えるだけ使い切るという思考等があります。

退職を止めるにあたって「契約」「賠償金」といった言葉で脅してくる可能性もありますが、気にする必要はありません。労働者はいかなる理由であっても、2週間前に申し出をすれば退職をすることが可能だと民法によって定められています。これを企業側が引き留める権限はありません。

⑩就業規則等が整えられていない

就業規則というのは、社員が勤務するにあたって定められている様々な契約ルールのことです。

社員が不当に扱われないように、労働時間や賃金、休日や休憩、また退職時に関すること等が記載されています。企業は10人以上の従業員を雇用する場合は就業規則を作成するのが義務付けられていて、社員は内容を知る権利があります。

ブラック企業の中には就業規則の内容を社員に共有しなかったり、そもそも作成していない場合があります。これはルールをうやむやにして好き勝手に社員を働かせることが目的です。

ホワイト企業の特徴5つ｜ブラック企業との違いは？

ホワイト企業にはいくつかの特徴があります。そのポイントを比較することで、ホワイト企業かどうか見極めやすくなるでしょう。どういった点に注目すれば良いのか、ブラック企業とどう比較したら良いのか事前に理解しておくことが大切です。

1. 残業が少なく、有給消化率が高い
2. コンプライアンス・労働基準法を守っている
3. 離職率が低い
4. 福利厚生が充実している
5. 社員を大切にしている

①残業が少なく、有給消化率が高い

残業時間の削減や有給休暇の取得率が高いのは、ホワイト企業の特徴と言って良いでしょう。

残業時間が月に20時間を下回る企業は、上司が仕事量を調整したり退勤しやすい雰囲気作り等の工夫がされています。また、有給休暇を取得しやすい環境かどうかも重要です。社員が申請しやすい有給システムや、上司から有給消化を推奨している企業等ももあります。

平均残業時間や有給取得率は採用情報に記載されていることが多いので、必ず確認しておきましょう。

②コンプライアンス・労働基準法を守っている

コンプライアンスとは、定められている法令や一般的な規則を守ることを言います。国や行政、そして地方公共団体が定めた法律や規則、労働基準法を企業全体で守っていることは大前提です。

企業という1つの組織、そして社会の一員として倫理的なルールが守られているかどうかが重要となります。ハラスメント行為や個人情報の漏洩、SNS上での不適切な発言等どれも一般常識と言われるものばかりです。

これらの項目を守ろうという意識が低い、もしくは既に違反していることを放置している企業はホワイト企業とは言えません。

③離職率が低い

離職率が低いというのは、つまり「長く勤務している社員が多い」ということです。

入社した人が辞めることなく長い期間継続して働けるということは、それだけ働きやすい職場という証明になります。反対に離職率が高く、常に求人を募集しているような企業はそれほど辞めたがる社員が多い証拠です。

離職率は求人募集ページで確認ができますが、これは掲載義務はないので企業によっては載せていないこともあります。離職率を載せない理由としてそもそもデータ化していない場合もあれば、載せたくないほど離職率が高いことも考えられます。

④福利厚生が充実している

雇用保険や健康保険といった法律で義務付けられている法定福利厚生は、そもそも備えられていて当然です。ホワイト企業と判断するには、企業が任意で提供する法定外福利厚生がどれだけ充実しているかが重要となってきます。

社員がなるべく良い環境で働けるようにと、ホワイト企業は様々な福利厚生を用意します。住宅手当や家賃補助といった住まいに関するもの、リフレッシュ休暇や誕生日休暇といった休日に関するもの、他にも施設の割引利用や社員食堂など福利厚生の内容は企業それぞれです。

⑤社員を大切にしている

ホワイト企業はいかなる場合も社員のことを大切に想っています。

社員が心身ともに健康に働けることを目的の1つに企業内の様々なルールや規則、環境作りに取り組んでいるのです。それにより社員にとって最適な労働環境、つまりホワイト企業に成長することができます。

単純なことですが、結局は社員をただの労働者ではなく大切な仲間として扱っているかどうかがブラック企業との最大の分かれ目になります。

ブラック企業を見抜く3つの方法

就職活動をしている人は、そもそもブラック企業には入社してしまわないように事前に気を付けることが大切です。エントリーを検討している時点で、ブラック企業かどうか見極めておきたいですよね。

ここではブラック企業を見抜く方法を説明するのでぜひ実施してみてください。

1. 企業研究を怠らない
2. 求人票をしっかりと確認しておく
3. 口コミサイトを参考にする

①企業研究を怠らない

企業についてある程度の情報を得るには、事前に企業研究を十分に行っておくことが大切です。

インターネット上での情報収集、説明会参加や企業訪問、またOB・OG訪問でその企業について可能な限り知っておく努力をしましょう。もしブラック企業であれば、その時点で見えてくるマイナス要素や違和感がきっとあるはずです。

悪辣な規則や条件は勿論、社員の働いている様子や雰囲気から感じ取った違和感も参考にしましょう。

②求人票をしっかりと確認しておく

企業にエントリーするにあたって、求人票はしっかり確認しておきましょう。福利厚生や給与といった基本情報の記載は勿論ですが、ホワイト企業かどうか見定めるにあたってチェックしたいのが基本情報以外の文章です。

「やる気があれば誰でも働けます」「努力すれば乗り越えられるノルマばかりです」というような根性論を使った誘い文句のある企業は、入社後も精神的なプレッシャーを与えてくる可能性があるので要注意です。

また「アットホームな職場です！」を謳っている企業も怪しみましょう。少人数で無理に回していたり、社長含む社員同士の距離感が近すぎるが故の問題があるかもしれません。

③口コミサイトを参考にする

就活するにあたって、情報収集の一貫として口コミサイトを利用することも一般的になってきました。

口コミサイトで企業名を調べると、実際に働いている人達や辞めた人達のリアルな声を聞くことができます。社員は匿名で書き込めるということもあり、OB・OG訪問では聞けない本音を知れるかもしれません。

勿論悪い点だけでなく良い点についても書かれているので、ホワイト企業とブラック企業いずれにしてもイメージを高めることができるはずです。

ブラック企業で勤務している場合の対処方法

今働いている会社がブラック企業ということに気付いた場合、耐えるようなことはせず早急に対処しましょう。社員が我慢することが無いように問題の改善に取り組むこと、もしくは改善する見込みが無い場合は退職するという判断も大切です。

1. 労働基準監督署・労働組合へ相談しよう
2. 退職の手続きを進める

①労働基準監督署・労働組合へ相談しよう

会社が労働基準法に反した職場環境で、会社内で解決することが不可能であれば労働基準監督署に相談をしましょう。

労働基準監督署とは企業が労働基準法を守っているか調査、指導する機関です。労働基準監督署に申告もしくは相談をした場合、守秘義務があるため企業に自身が通報者とバレる心配はありません。

また労働基準法を守ってはいるがそれ以外に問題が見られる場合は、身近な労働組合に相談をしましょう。労働基準監督署とはまた違った形で問題改善が見込めます。

②退職の手続きを進める

入社した企業がブラック企業で、そして問題が改善される見込みが無い場合、無理して働き続ける必要はありません。我慢し続けていつか心身共に病んでしまう前に、退職手続きを進めましょう。

労働者は原則2週間前に申請すれば退職することが可能ですが、揉めることなく退職するためにも最低1カ月前に連絡しておくのが吉です。もし退職拒否をされたとしても、内容証明を提出することで退職が認められるので問題ありません。

ブラック企業の特徴を把握して自分に合った企業に就職しよう！

その企業がブラック企業かどうか明確にできる定義というものが存在しない以上、特徴をよく知って自らブラック企業だと気付けることが大切です。

「入社したから」「辞められないから」と無理してブラック企業で働き続ける必要はありません。

自分に合った企業を見つけて、気持ちよく働いていきましょう。