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作業環境測定士とは|主な仕事内容と必要な資格を解説

就職活動の志望職種として「作業環境測定士」を挙げる人も多いでしょう。しかし「作業環境測定士ってどんな仕事?」「資格は必要?」と悩みますよね。

そこで本記事では、作業環境測定士の仕事内容についてわかりやすく解説します。必要な資格についても紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

作業環境測定士とは

作業環境測定士とは、労働環境の有害物質などについて、作業環境測定法に基づいて測定する職業です。作業環境測定士の資格は、国家資格にも指定されています。

具体的な仕事内容は、職場で労働者に害をおよぼす要因の有無の調査や、労働環境を改善するためのデータ収集・解析、それらに基づいた職場環境のアドバイスなどです。

作業環境測定士には、第一種と第二種の2種類があり、第一種はデザイン・サンプリング・分析のすべてを行えます。第二種はデザイン・サンプリング、簡易測定器による分析業務のみが可能です。

作業環境測定士として登録するには、国家試験に合格したあとに「登録講習」を修了することが必要です

作業環境測定士の主な仕事内容

続いて、作業環境測定士の主な仕事内容を紹介します。

  1. 有害物質のサンプリング
  2. 職場環境へのアドバイス
  3. 現場への訪問

①有害物質のサンプリング

有害物質のサンプリングは、有害物質の流出を防ぐことを目的に、サンプリング調査を行う仕事です。

有害物質の作業環境測定を行う際には、従来法(定点法)または個人サンプリング法(移動しながらのサンプリング法)を使用します。

従来法では、作業場内の定点に測定機器を設置して測定を行います。一方、個人サンプリング法では、作業に従事する労働者の身体に試料採取機器(サンプラー)を装着して空気中の有害物を採取します。

仕事内容を把握し、自分にもできそうか考えてみてくださいね。

②職場環境へのアドバイス

有害物質のサンプリング調査結果を分析し、職場環境に問題がある場合は、改善を促すアドバイスを行います。

具体的には、騒音レベルが高い場合は防音対策やイヤーマフの着用を勧める、気温が不快な場合は適切な冷暖房設備の整備や通気性の良い服装を推奨するなどです。

さらに、照明や座り心地なども考慮し、快適な作業環境を整えるためのアドバイスをします。これにより、職場環境を改善し、従業員の健康を守っているのです。

③現場への訪問

作業環境測定士は、一度サンプリングやアドバイスをすればそれで終わりというわけではありません。

定期的に担当した現場を訪問し、再度のサンプリングを行うことも重要な仕事です。有害物質の減り具合や改善策の進み具合を確認し、問題があれば再度改善案を出すなど、長期的に監視します。

訪問は基本的に1人で行いますが、現場によっては2~3人で現場に行くことも。調査の際は、防塵服や防塵マスクなどを着用します。

作業環境測定士の仕事場

作業環境測定士が優先的に調査やアドバイスを行う現場には、下記のような特徴があります。

  1. 低温・高温の物質を扱う現場
  2. 異常な気圧下で作業する現場
  3. 有害物質を扱う現場
  4. 騒音が発生する現場

①低温・高温の物質を扱う現場

1つ目は、低温・高温の物質を扱う現場です。

労働安全衛生法第65条では、一定の有害物質を使用する作業場や低温・高温など、決められた有害作業場では作業環境測定士が実施しなければならないと定められています。

作業環境測定基準では、室温は17℃以上28℃以下、湿度は40%以上70%以下となるように努めなければならないと定められています。この基準を満たすために、調査やアドバイスを行うのです。

②異常な気圧下で作業する現場

2つ目は、異常気圧下で作業を行う現場です。具体的には、海中や高い山などが挙げられます。これらの場所では、気圧の変化が健康被害をもたらすことがあります。

たとえば、高気圧下では窒素中毒の危険性があり、低気圧下では酸素不足や爆発のリスクが懸念されます。これらのリスクをなくすために、調査やアドバイスが必要なのです。

気圧の基準値は地域や産業によって異なりますが、一般的には安全な範囲内で作業が行われるように測定し、適切な対策を講じる必要があります。

③有害物質を扱う現場

3つ目は、有害物質を扱う現場です。

作業環境測定士は、労働安全衛生法第65条に基づき、有害な業務を行う屋内作業場などで作業環境測定を行い、その結果を記録することが必要です。

なお、粉じん、有機溶剤、特定化学物質、鉛などについては、作業環境測定士に行わせる必要があります。

④騒音が発生する現場

4つ目は、騒音が発生する現場です。

騒音の作業環境測定は、労働安全衛生法第65条により指定作業場において定期的な測定が義務づけられています。

一般的には、測定対象から発生する騒音レベルがおおむね85dBを超える区域が対象です。

騒音を測定するには、特に資格は必要ありません。ただし、法的に証明された騒音測定を行う場合は計量事業とみなされるため、事業者には環境計量士の設置が必要となりますよ。

作業環境測定士になるには

ここまで作業環境測定士の仕事内容や主な現場を紹介しました。しかし、どうすれば作業環境測定士になれるかわからないという人も多いでしょう。

そこで、最後に作業環境測定士になるために必要な資格と受験資格を紹介します。

  • 必要な資格
  • 受験資格

必要な資格

作業環境測定士として登録するには、国家試験に合格したあとに「登録講習」を修了する必要があります。登録講習は、作業環境測定実技基礎講習と作業環境測定計算基礎講習の2種類です。

なお、作業環境測定士の資格には「第一種作業環境測定士」と「第二種作業環境測定士」があり、作業環境測定士として働くには、どちらかを取得しておかなければなりません。

ただしそれぞれ行える業務が異なり、第一種はデザイン・サンプリング・分析のすべて、第二種はデザイン・サンプリング、簡易測定器による分析業務のみが可能です。

受験資格

作業環境測定士試験を受験するには、理系大学を卒業している場合は実務経験が1年以上、理系以外の大学を卒業している場合は実務経験2年以上などの条件があります。

試験に合格した後、公益社団法人日本作業環境測定協会などの講習を修了し、登録することで「作業環境測定士」の資格を取得できるのです。

なお、作業環境測定士試験の合格率は第一種が60%台、第二種が40%台となっており、難易度はやや難しいとされています。

作業環境測定士を目指すなら受験資格から確認しよう

紹介したとおり、作業環境測定士とは労働環境の有害物質などについて作業環境測定法に基づいて測定する職業です。

低温・高温の物質を扱う現場や異常な気圧下で作業する現場などを中心に、職場環境の調査やアドバイスを行いますよ。

作業環境測定士になるには、国家試験に合格したあとに「登録講習」を修了する必要があります。受験資格なども定められているため、あらかじめ確認しておきましょう。

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若林

この記事を書いた人

若林

青山学院大卒。 勉強が苦手過ぎた経験をもとに、学生時代に受験生への応援ブログを1年間毎日更新し、月間8000pvを記録。 新卒にて、C-mindグループの株式会社LEADに営業として入社し、初年度、年間個人売上900万以上達成。 2023年3月にメディア事業責任者に就任し、メンバーを集めつつ、半年でメディア記事を1000本公開し、現在は2000本以上の記事の監修をし、就活に役立つ情報を発信中。

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