パイロットになる方法として、自社養成パイロットを目指す選択肢があります。しかし、自社養成パイロットがどのようなものなのか知らない人も中にはいるでしょう。
本記事では、自社養成パイロットの概要・特徴・選考の事前対策について解説します。自社養成パイロットを利用して、パイロットを目指している人は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
自社養成パイロットとは｜概要を紹介
まず、自社養成パイロットとはどのようなものなのか知っておく必要があります。以下の内容を把握しておくことで後々の解説がイメージしやすくなりますので、ぜひ確認しておきましょう。
自社養成パイロットとは何か
まず、自社養成パイロットとは、それぞれの航空会社にあるパイロット養成制度を使用して育成したパイロットのことを指します。
応募条件はありますが、働きながらパイロットを目指せるといった点からも人気があり、合格できる人数が少ないため、選考で残るのは至難の業です。
大学等で訓練を受けると1,500万円程度かかるため、費用を抑えたいのであれば、自社養成パイロットを目指すと良いでしょう。
倍率はどのくらいか
上記の「自社養成パイロットとは何か」でも触れましたが、自社養成パイロットは人気があるため、合格まで残るのが非常に難しい傾向にあります。
倍率にすると100倍を超える企業がもあり、その数字からも合格することの難しさが伺えます。
選考では、一般的な試験と同様に筆記や面接があるのはもちろん、パイロットとしての職務を遂行できるか健康状態のチェックなども行われます。
また、パイロットとして必要な責任感や判断力、語学力など幅広い能力も求められますよ。
自社養成パイロットの採用を行う国内企業4選
国内の航空会社で自社養成パイロットの採用をしているのは、主に以下の4社です。
それぞれの企業について詳しくみていきましょう。
①全日本空輸（ANA）
全日本空輸（ANA）では自社養成パイロットの募集を行っています。
本エントリーに進むにはプレエントリーとFlight Crew Assessment Test (FCAT) を受験して通過する必要があります。必ず本エントリーに進めるわけではないので、注意が必要です。
全日本空輸（ANA）の自社養成パイロットを検討しているのであれば、事前に公式サイトを確認しておきましょう。
②日本航空（JAL）
日本航空（JAL）も、他の航空会社と同様に自社養成パイロットの募集を行っています。
2024年度の募集に関しては、新卒と既卒合わせて50名程度の採用予定となっています。試験内容としては、面接が全部で3回あり、最終面接までも英会話試験や飛行適性検査、航空身体検査などさまざまな試験を乗り越える必要があります。
選考方法以外にも応募資格などが細かく記載されていますので、日本航空（JAL）の自社養成パイロットを検討している人は、公式サイトを確認しておきましょう。
③スカイマーク
スカイマークでは、2014年度から自社養成パイロットの制度が始まりました。2024年度に入社する自社養成パイロットについても募集があり、採用予定人数は15名程度となっています。
新型コロナウイルスの拡大に伴って、スカイマークでは新卒採用を中止していた年もありましたが、2024年度入社から採用が行われています。
今後、スカイマークの自社養成パイロットに興味がある人は、ぜひ公式サイトをチェックしておきましょう。
④Peach Aviation
Peach Aviationは2018年から自社養成パイロットの導入が始まりました。新型コロナウイルス拡大の影響で採用を中止していた時期もありましたが、2024年度入社の採用から再開しました。
訓練については前半は海外で、後半は日本で実施されます。ただし、自社養成パイロットの制度を導入しているほとんどの航空会社と違い、Peach Aviationでは一部費用を負担する必要があります。
訓練費用についてはサポートローンもあるため、上手に利用してパイロットを目指すことも可能ですよ。
自社養成パイロットの選考の特徴を解説
自社養成パイロットの選考にはいくつか特徴があります。特徴を把握しておけば事前対策にも役立つため、しっかり確認しておきましょう。
①英語試験
まずパイロットに必要なスキルの1つとして英語力が挙げられます。中にはあらかじめ英語試験を受け、その試験結果を重視する企業もあります。
どちらにしても入社時点で一定の英語力は必要になるため、自社養成パイロットを目指すのであれば、英語力の向上を目指しましょう。
例えば、TOEICなどは英語力を示す際に活用しやすい傾向がありますので、勉強しつつ試験を受けてみると良いでしょう。
②適性検査
パイロットに必要なスキルとして上記では英語力を挙げましたが、そのほかにも判断力・集中力・人柄や素質などを見るために適性検査も行われてます。
検査項目についての具体的な情報はなく、これも自社養成パイロットになるのが難しい理由と言えるでしょう。
③航空身体検査
パイロットとして活動するには、身体状況に問題がないか確認しなければいけません。
また、航空会社ごとに採用の基準は明らかになっていないものの、国土交通省によって明確な基準が決められています。
例えば、国土交通省のマニュアルには身体検査の基準として以下のように記載されています。
| １．身体検査基準 頭部、顔面、頸部、躯幹又は四肢に航空業務に支障を来すおそれのある奇形、変形 又は機能障害がないこと。 |
国土交通省「航空身体検査マニュアル」
このように、各項目の基準が記載されていますので、事前に航空身体検査マニュアルを確認しておきましょう。
自社養成パイロットの選考突破のための対策3つ
自社養成パイロットは人気があるため、選考に突破するのはとても難しいです。しかし、事前対策次第では上手に選考を進められる可能性もあります。
もし、自社養成パイロットを検討しているのであれば、以下の内容について対策しておくと良いでしょう。
①航空会社のインターンシップに参加する
航空会社のインターンシップが開催される場合は、積極的に参加していきましょう。理由としては、実際に航空会社に勤めている社員と交流できるからです。
実際に交流することで、パイロットについてより学べたり、自社養成パイロットになるためのヒントを見つけたりできるかもしれません。
ただし、自社養成パイロットが人気ということはインターンも人気があります。本選考ほどではないでしょうが、倍率が高くなることも予想されますので注意が必要ですよ。
②英語力の向上を図る
ここまでの解説でも触れてきましたが、自社養成パイロットを目指す上で英語力の向上はとても重要なポイントです。そして、英語力を示す際に指標となるのがTOEICのスコアです。
TOEICは、一般企業の就職においても英語力を図る際に提示する場合もあります。スコアとしては700点以上を目指してみるのがおすすめ。
ビジネスシーンで利用される問題も出題されますので、英語力向上の一環としてTOEICの勉強・受験を積極的にしておきましょう。
③身体を鍛える
パイロットになるために必要なスキルの1つに職務を遂行できる体力が挙げられます。
長時間のフライトを乗り切れる体力がないと、パイロットとして業務をこなすのは難しいでしょう。
また、自社養成パイロットの選考も長期間にわたって行うため、最後までベストで臨める体力は必要です。
体力は短期間でつくものではありませんが、日頃から体力の向上を目指して、生活を送るようにしましょう。
自社養成パイロットの選考突破後の注意点3つ
自社養成パイロットは選考に突破する前だけでなく、突破した後も困難なことがいくつも待ち受けています。いくつか選考突破後の注意点がありますので、ぜひ以下の内容を把握しておきましょう。
①入社後相当な努力が必要になる
入社はあくまでもスタートラインです。実際にパイロットになるためには勉強を継続する必要がありますし、パイロットになってからもその努力は続ける必要があります。
また、目指しているパイロットになるためには、定期的にある試験や訓練をこなさなければいけません。
楽ではありませんが、目標としているパイロットになるためにも覚悟を持って日々過ごしていきましょう。
②パイロットは決して楽な仕事ではない
晴れて憧れのパイロットになってからも、決して楽ではありません。
例えば、常に健康に気を使いつつ生活を送る必要があるなど、仕事以外の時間でもパイロット業務のことを考えなければいけないときもあります。
また、パイロットになるまで相当な勉強が必要ですが、なった後も勉強を続ける必要があるため、熱意がないと続けていくのは難しいかもしれません。
③入社後必ずパイロットになれるとは限らない
選考を突破したからといって必ずパイロットになれるわけではありません。
ここまでで何度か解説してきましたが、パイロットになるためには試験や訓練を乗り越える必要があるため、クリアできなければ途中離脱も考えられます。
そのため、注意点の1つ目でも解説しましたが、入社後も努力を積み重ねていく必要があります。
自社養成パイロット以外でパイロットになる方法4つ
パイロットになる方法は自社養成パイロットになるだけではありません。他にもいくつか方法がありますので、自社養成パイロットが厳しい場合は以下も検討してみてください。
①大学のパイロット養成課程に入る
1つ目は、パイロットの養成課程がある大学に入学する方法です。
養成過程のある国内大学としては桜美林大学や法政大学などが挙げられます。
しかし、大学でパイロットを目指そうとすると費用が大きくなってしまうのがデメリットとして挙げられます。大学ごとに学費は違いますが、1,500万円〜と考えておきましょう。
②専門学校に入る
2つ目は、フライトスクールという専門学校を利用してパイロットを目指す方法です。
大学でパイロットを目指す際は費用がネックでしたが、フライトスクールであれば大学よりは学費も安い傾向にあります。
フライトスクールを利用する際は、取得できるライセンスが学校やコースによって違うため注意が必要です。合わせて、フライトスクールを利用してもパイロットとして就職できるかは別問題です。
フライトスクールを選ぶ際は、どの程度の人が卒業後にパイロットとして活動しているのか、実績なども確認しておきましょう。
③自衛隊に入隊し免許を取る
3つ目は、自衛隊に入隊して免許を取得する方法です。自衛隊で免許を取得してから航空会社のパイロットに転職することで、大学やフライトスクールを利用しなくてもパイロットになれます。
しかし、自衛隊で免許を取った場合、離職してから2年間はエアラインへ就職ができません。
免許を取得しても、すぐ転職してパイロットとして活動できるわけではないので注意しましょう。
④航空大学校に入る
4つ目は、航空大学校に入学しパイロットを目指す方法です。航空大学校は、日本で唯一の公的な操縦士教育訓練ができる場所で、宮崎に本校、北海道と宮城に分校があります。
入学時期や出願資格などが、一般的な大学と異なるため、航空大学校を目指すのであれば事前に公式サイトで確認しておくようにしましょう。
自社養成パイロットの選考を突破して憧れの職に就こう
自社養成パイロットになるのは、入念な事前準備に加え、常日頃努力を継続する必要があります。
選考に突破するのは簡単ではありませんが、憧れのパイロットになるためにも、本記事の内容も参考にしつつ対策を進めていきましょう。
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この記事を書いた人
若林
青山学院大卒。 勉強が苦手過ぎた経験をもとに、学生時代に受験生への応援ブログを1年間毎日更新し、月間8000pvを記録。 新卒にて、C-mindグループの株式会社LEADに営業として入社し、初年度、年間個人売上900万以上達成。 2023年3月にメディア事業責任者に就任し、メンバーを集めつつ、半年でメディア記事を1000本公開し、現在は2000本以上の記事の監修をし、就活に役立つ情報を発信中。
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