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OJT｜就活対策！知っておくべきビジネス用語

現場で仕事を通じて指導する教育方法はOJTと呼ばれています。研修では習得できないような実践的な知識やスキルを学べるのが大きな特徴です。ただし、指導が行われずに放置されるケースもあります。その場合はメンターに相談するなどの対処が必要なのです。

OJTとは

OJTとは “On the Job Training” を略したものであり、人材育成の手法の一つとして広く用いられています。研修のように特別な会場などが用意されるわけでなく、実際に職場となる現場で業務を通じて学びます。スキルやノウハウが知識として増えるだけなく、実戦することで着実に身につけられることが大きな特徴です。

早い段階で実務を経験することにより、第一線で活躍できるまでの期間を短縮できます。トラブル発生など、座学にはない臨場感があるため、ビジネスパーソンに必要な感性を養いやすいのです。指導役はトレーナーと呼ばれており、一般的には直属の上司や同じ業務を担当する先輩社員が務めます。

さらに、メンターもOJTには欠かせない大切な役割です。こちらは業務で指導を行うのではなく、業務外で精神的なサポートを行うのです。悩みや不安などがないかチェックし、適切なアドバイスをしてあげなければなりません。このように、OJTではトレーナーとメンターがしっかりと役割を果たすことで、対象者が効率よく学習していける仕組みになっています。

OJTとは名ばかりで放置されるケースも…

どの企業であっても、OJTが有効に運用されているとは限りません。仕事が多い部署や人員が足りていない現場では、まともな指導を受けられずに放置されてしまうケースもあるのです。トレーナーを任された社員は、自分の仕事を投げ出して教えるわけではないのが一般的です。

つまり、普段の仕事に教育係という業務が一つ追加されることになるのです。そのため、もともと忙しい社員の場合は、OJTにまで十分に手を回せないのが実情です。トレーナーがそのような状況なら、本人がどれだけ学びたくても放っておかれ、スキルや知識が何も身につかない事態に陥ることもありえます。そういった職場ではある程度自分で仕事を見つけたり、聞きに行く必要があるのです。

また、OJTという名目で、無関係の雑用を押し付けられてしまうケースも珍しくありません。いずれの場合も、まずはメンターに相談するのが一般的です。相談すると改善のために働きかけてくれる場合もあります。ところが、メンターも同じ職場の社員が務めている場合は話が別になります。職場全体が忙しいと、ろくに相談に乗ってもらえないケースもあるのです。そのような場合は、人事部に相談するなど別の方法で解決しなければなりません。