HOME > カリクル就活 > 新卒の手取り平均はいくら？計算方法や男女別の平均手取り額を解説

新卒の手取り平均はいくら？計算方法や男女別の平均手取り額を解説

手取り新卒手取り25万手取り金額

就活で企業を比較する際には、やはり初任給の確認は外せませんよね。

しかし実際には給料全額が支給されるわけではなく、「手取り額」をある程度把握しておくことが重要です。

そのため本記事では、新卒の手取り平均や計算方法、男女別の平均手取り額の目安などを解説します。

初任給の比較を行いたい人や入社後の生活設計に役立てたい人は、ぜひご参考にしてくださいね。

給与額と手取り額の違いとは

給与額とは、給料全額（総支給額）を指す言葉です。しかし実際に私たちの手元へ支払われるのは税金や社会保険料を引いた額であり、「手取り額」と呼びます。

「給与額は全額、手取り額は差し引きされた後の実際に手に入る額」とイメージしておくと良いでしょう。

給与額によっても異なりますが、手取り額の目安は給与額のおおむね80％程度が一般的です。

ただし給与額が同じでも家族状況や手当の額などその他の条件によって差し引かれる金額は異なるので、手取り額も一人ひとり異なります。

給与額から差し引かれるものの基本は以下の通りですが、やはりケースによって異なる点は注意しましょう。

• 健康保険料
• 厚生年金保険料
• 雇用保険料
• 所得税
• 住民税

新卒の平均的な手取り額を解説｜男女別に紹介

ここでは、新卒の平均的な手取り額について以下の通り男女別に紹介します。

1. 【男性編】初任給・手取り平均
2. 【女性編】初任給・手取り平均

①【男性編】初任給・手取り平均

厚生労働省が公開している調査結果によると、男性の初任給・手取り額の平均は以下の通りです。

学歴	初任給総額平均	手取り額目安（総額の80％）	前年増減率
大学院卒	23万9,000円	19万1,200円	-0.4％
大卒	21万2,800円	17万240円	1.3％
短大専門卒	18万4,700円	14万7,760円	1.0％
高卒	16万8,900円	13万5,120円	1.4％

大卒の場合、初任給総額は21万2,800円、手取り額は17万円240円が目安だと言えます。

学歴によって初任給総額が異なり、手取り額も合わせて変化していると言えるでしょう。

②【女性編】初任給・手取り平均

厚生労働省が公開している調査結果によると、女性の初任給・手取り額の平均は以下の通りです。

学歴	初任給総額平均	手取り額目安（総額の80％）	前年増減率
大学院卒	23万8,300円	19万640円	1.8％
大卒	20万6,900円	16万5,520円	2.1％
短大専門卒	18万3,400円	14万6,720円	1.7％
高卒	16万4,600円	13万1,680円	1.4％

大卒の場合、初任給総額は20万6,900円、手取り額は16万5,520円が目安ですよ。

女性の場合、男性よりも給与の増加率が全体的に高いことが分かります。

そもそも給料の内訳はどうなってる？

ここでは、給料の内訳について紹介します。給料の内訳は、基本的に以下の通りです。

1. 基本給
2. 通勤手当
3. 残業手当
4. その他の手当て

① 基本給

給料の内訳の中でもベースとなるのが、「基本給」です。基本給とは、給料の中でも各種手当やインセンティブを含まない基本的な給料の部分を指します。

基本給は、企業に一定期間務めると必ず支給される項目であり、税金や社会保険料などは差し引かれていません。

基本にこの後紹介する各種手当を加えたものが給料であり、そこから税金や社会保険料などが天引きされた残りが「手取り額」として支給されます。

② 通勤手当

通勤手当とは、勤務先までの通勤にかかる交通費に対する手当です。

実費相当額の支払いが基本であり、例えば公共交通機関の乗車費用や自家用車のガソリン代などが支払い対象になります。

ただし自家用車通勤の場合は公私の区別をつけづらいことから、定額支給をしたり特定の計算方法で算出したるするケースもありますよ。

営業における外回りやその他の移動にかかる経費は、「交通費」として通勤手当とは区別することが一般的です。

③ 残業手当

残業手当とは、残業時間の勤務に対して発生する手当のことです。残業手当は、通常の賃金に割り増しした金額で支給されます。

ひとくちに残業手当と言えば、以下のような手当をすべて含むことが一般的です。

• 残業手当：25％割増
• 休日出勤手当：35％割増
• 深夜残業手当：25％割増

具体的には、法定労働時間（1日8時間または週40時間）を超える勤務に対して割増賃金が支払われます。

また、「みなし残業」として固定残業代が給料に元々含まれている場合、残業時間と手当の金額が比例しない可能性もありますよ。

④ その他の手当て

これまで紹介してきた以外にも、会社員の給料には以下のようにさまざまな手当てが含まれる可能性があります。

• 役職手当：役割や役職に応じて
• 出張手当：出張にかかった宿泊費や交通費などに対して
• 資格手当：業務に関係する資格取得に対して
• 住宅手当：住宅ローンや家賃の補助が目的

手当の種類には決まりがなく、企業によっては独自の制度が設けられている可能性もあるでしょう。

実際の手当てについては、各社の募集要項や就業規則をご確認ください。

初任給から手取りを計算する方法

手取り額とは、給料の総額から各種税金・社会保険料を差し引いて実際に支給される金額のことです。

初任給から手取り額を計算するには、以下の税金と社会保険料を総額から差し引きます。

差し引かれるものの種類	具体歴
税金	所得税 住民税
社会保険料	健康保険料 介護保険料 厚生年金保険料 雇用保険料

上記の内、介護保険料は40歳以降になると差し引かれる社会保険料です。すべてを差し引くと、手取り額は総額の80％程度になるのが一般的だと言えます。

先ほど紹介した男性の初任給・手取り平均の表と女性の初任給・手取り平均の表を改めて確認すると、給料総額と手取りの関係をイメージしやすいでしょう。

新卒で給料が高い会社に就職する際の注意点3つ

ここでは、新卒で給料が高い会社に就職する際の注意点として以下の3点を紹介します。

1. 昇給がしにくい可能性がある
2. 手当てが全てもらえるわけではない
3. 残業が多い可能性が高い

① 昇給がしにくい可能性がある

新卒の給料が高い会社では、昇給しにくい可能性があります。

人材確保を目的として企業が初任給を引き上げている場合、賃金の上昇率を下げて全体の人件費のバランスを取っている可能性があるためです。

近年では初任給を引き上げる企業も増えていますが、「新入社員の給料を上げるなら、既存社員の給料も上げる」と単純にはなかなかいきません。

初任給の高さだけを見て企業を選択するのではなく、給与体系や将来性など全体をみて判断することが求められるでしょう。

② 手当てが全てもらえるわけではない

初任給の例が手当も含めて示されている場合、すべての手当てをもらえるわけではない点にも注意しなくてはいけません。

各種手当は、特定の条件を満たした社員のみが受け取れるものであるためです。

例えば住宅手当は、実家に住んでいて住宅費用の主な負担者が両親など従業員本人以外である場合、支給されない可能性があります。

手当について事前に確認できる場合は、どんなケースで支給されるのかできる限り条件を確認してシミュレーションすることが重要でしょう。

③ 残業が多い可能性が高い

公開されている初任給の事例が高い場合、残業代が多く含まれている可能性も高いと考えられます。

残業代の割合が高い場合、一定の激務になることを前提としなければならないかもしれません。

また、歩合給（インセンティブ）の割合が高い企業においては、成果を出さないと給与が低いままになる可能性もあります。

初任給の例を確認する際には、総額の高さだけでなく内訳を確認することが非常に重要だと考えられるでしょう。

手取り額を計算して生計を上手にたてよう

新卒の初任給について調べる際には、実際に支給される額である「手取り額」を計算することが大切です。

本記事をぜひ参考にして給料の内訳や手取り額の目安を理解しておき、企業研究や家計の計算に役立てましょう。