ボーナスの査定期間や評価基準がわからず、毎回どれくらいのボーナスがもらえるのか気になる方も多いでしょう。
本記事では、ボーナスの査定期間や評価基準を解説します。
ボーナスの基準を知って、モチベーションにつなげましょう。
ボーナスの査定期間は夏冬それぞれ6か月ごと
ボーナスの査定期間は、夏冬それぞれ6か月ごとに区切っています。
査定期間を知っておき、自分の今の業務はいつのボーナスに反映されるのか考えて行動するのもおすすめです。
- 夏のボーナスの査定期間は前年10月から3月
- 冬のボーナスの査定期間は4月から9月
①夏のボーナスの査定期間は前年10月から3月
夏のボーナスの査定期間は、前年10月から3月の間です。
査定期間中に評価されたボーナスが、6月もしくは7月に支払われます。実際の支払日は企業によって違うため、就労規則で確認しておくと安心です。
査定期間中に入社した場合、どれくらいの金額が支給されるかは企業によって違います。満額支給される企業もあれば、入社日以降から金額を算出して支給される可能性もあるでしょう。
満額ボーナスを取得したい場合は、査定期間を意識して入社するのも方法のひとつです。
②冬のボーナスの査定期間は4月から9月
冬のボーナスの査定期間は、4月から9月の間です。
査定期間中に評価されたボーナスが、12月に支払われます。こちらも実際に支払われる日は企業と違い、給料日とも違うことがほとんどです。心配であれば、事前に確認しましょう。
査定期間から実際の支払日までに時間が空いているのは、支給額を空いている期間で計算するためです。社員の多い企業ほど時間がかかるため、早めに査定期間を設定しています。
社員数が少ない企業は、支給月の直前が査定期間の可能性も。企業によって違うため、気になる場合は聞いてみてもいいでしょう。
ボーナスの査定基準は会社によって異なる
ボーナスの査定基準は、会社によって大きく変わります。
「出勤日数」や「会社全体の業績」を基準としている会社も少なくありません。
マイナス評価を受けないよう、どのような部分が査定基準になりやすいのかチェックしておきましょう。
- 給与
- 出勤日数
- 会社の業績状況
①給与
ボーナスの金額の基準は、月額の標準支給額が目安となります。
求人票では、「賞与は給与○ヶ月分」と記載されているのを、見たことがある方も多いでしょう。入社時の規定や、求人票を確認しておくと、だいたいの金額がわかりやすくなります。
年俸制の会社は、社員の年収を12分割ではなく、賞与を踏まえた分割にしている場合も。賞与が給与2ヶ月分であれば、16分割といった形です。
業績で変動しづらい基準のため、安定してボーナスがもらえます。
②出勤日数
社員の出勤日数も、ボーナスの査定基準となりやすい部分です。欠勤や遅刻早退が多いと、マイナス評価となり標準支給額から減ってしまう可能性もあります。
遅刻欠席のない従業員であれば満額支給されるボーナスも、出勤が8割程度の社員となれば2割がカットされているかもしれません。
評価基準がわかりやすいため、従業員から納得も得られます。
有給休暇は欠勤日数に含まれないため、病欠時には有給を使っておくとボーナスの金額には影響がでづらくなります。
③会社の業績状況
会社の業績が良い年は、ベースの支給額にプラスでボーナスが支給される可能性があります。
業績の達成度に合わせてボーナスが増えるため、社員のモチベーションにつながりやすい部分です。反対に、業績がよくない年はボーナスがカットされたり減額となる企業もあります。
全従業員の賞与が同じ基準で計算されるため、公平なボーナスを支給できるでしょう。
ボーナスの査定基準となる評価項目
ボーナスの査定基準となる、評価項目を3つご紹介します。
企業によって実際の基準は異なりますが、多くの企業は下記をもとにボーナスの金額を決定しています。
知っておけば努力する指標にもなるため、ぜひ確認しておきましょう。
- 目標達成度
- 能力評価
- 行動達成度
①目標達成度
個人やチームの目標をどれだけ達成できたのかは、ボーナスの基本的な評価基準です。
期間内での売り上げ達成率や、契約件数・販売件数をもとに評価しています。数値としてわかりやすいため、企業でも取り入れているところが多いでしょう。
売り上げが伸び悩んだ年は、ボーナスが少なくなる会社も少なくありません。
ボーナスの金額を上げるためにも、日々の業務をしっかり行い、売り上げ目標へ真摯に取り組むのがおすすめです。
②能力評価
個々人の能力も、ボーナスの評価基準のひとつです。業務遂行能力や持っているスキルをもとに評価されます。
業務に必要な資格取得や、クライアントからの評価がいいと上がりやすい評価項目です。実際の自分の頑張りが反映されるため、モチベーションアップにもつながるでしょう。
能力評価は、知識面や対人能力などさまざまな視点から評価されます。
一概に「ここだけに注意すればいい」ポイントはないため、日々の業務に誠実に取り組むのがおすすめです。
③行動達成度
行動達成度は売り上げ目標を達成するために、従業員ができた行動を評価する項目です。勤務態度や遅刻欠席など、仕事への姿勢も評価される対象となります。
能力評価に近いと思われますが、能力評価では実際に売り上げにつながっていない行動も評価しています。
行動達成度は、実際に成果につながった部分を評価するため、実績を出す社員のモチベーションを上げる効果があるのが特徴です。
似通った評価基準ではありますが、使い分けることで優秀な社員の努力に、ボーナスを反映させられます。
公務員のボーナスは法律で決まっている
公務員のボーナスは、法律で決まっています。国家公務員でも、地方公務員でも変わりません。
呼び方もボーナスとは違い、「期末手当」や「勤勉手当」といいます。金額が事前に法律で決まっているため、評価基準は特にないのが特徴です。
金額の基準は、民間の支給実績をもとに給与や地域手当から計算されます。
公務員には「争議権」が存在しないため、ストライキが行えません。民間の水準に合わせることで、不満がないようにしています。
ボーナスの査定期間中に休職すると減額・又はもらえない
ボーナスの査定期間中に休職すると、減額もしくはボーナスをもらえない可能性もあります。
ボーナスは、業務を行った成果に対して支給される企業がほとんどです。査定期間中に休職し、出勤している日数が少なければ減額や無支給の対象となる可能性があります。
会社によってルールや基準は異なるため、気になる場合は休職するまえに社内規定を確認しましょう。
確認してもわからない場合は、覚悟の上で休職するしかありません。
ボーナスの査定期間前に退職を申し出ると減額される可能性がある
ボーナスの査定期間前に退職を申し出ると、減額される可能性もあります。減額されることに抵抗があれば、退職の意向を伝えるタイミングに注意しましょう。
ボーナス支払い後に退職を申し出れば、満額もらってから退職が可能です。
また、支給日より前に退職した場合は、会社に賞与の支払い義務はありません。支給日ぎりぎりに退職を考えている場合は、少し期間を伸ばして支給日以降に退職としましょう。
減額される可能性はありますが、全くもらえないよりは損をせずにすみます。
ボーナスの査定期間は評価基準を併せて意識しよう
ボーナスの査定期間は、評価基準を併せて意識しましょう。
査定期間は、夏は前年10月から3月の間、冬は4月から9月の会社が多くなっています。
査定期間中に評価基準を意識することで、ボーナスの金額を事前に把握できるでしょう。
このメディアの監修者
若林
青山学院大卒。 勉強が苦手過ぎた経験をもとに、学生時代に受験生への応援ブログを1年間毎日更新し、月間8000pvを記録。 新卒にて、C-mindグループの株式会社LEADに営業として入社し、初年度、年間個人売上900万以上達成。 2023年3月にメディア事業責任者に就任し、メンバーを集めつつ、半年でメディア記事を1000本公開し、現在は2000本以上の記事の監修をし、就活に役立つ情報を発信中。
