仕事をしていくにあたって、一番気になる部分は「お金」と考える人が多いのではないでしょうか？
中でもボーナスは「実際何ヵ月もらえるの？」と気になりますよね。
そこで今回は、全体的にみたボーナスの平均金額から、業種ごとで異なるボーナスの金額まで詳しくご紹介していきます。
是非、参考にしてみてください。
【年代別】ボーナスの平均額を解説
早速ですがボーナスの平均額は一体いくらなのでしょう？
大事なお金の部分をあやふやにしていては、後々後悔することになりかねません。きちんとボーナスの平均額を理解した上で働きましょう。
これから解説するのは大学卒の年間賞与（場所によっては夏季と冬季合わせた額）の平均額です。
- 20代の平均は約55万円
- 30代の平均は約80万円
- 40代の平均は約100万円
①20代の平均は約55万円
令和3年賃金構造基本統計調査によると、2021年の20代のボーナス平均額は55万円でした。
夏季と冬季を合わせた額として計算すると、単純計算で1回の平均支給額は27万5000円です。決して多くはありませんが、少なすぎるという印象もありません。
20代でボーナスをこれだけもらえたら、贅沢しなければ普通に暮らしていける金額ですよね。
②30代の平均は約80万円
30代になるとグッと金額が上がってきます。こちらも夏季と冬季を合わせた額として計算して、1回の平均支給額は40万円です。
30代ぐらいになってくると、結婚をして子供が生まれ何かとお金がかかってきますが、これだけのボーナスがあれば家族旅行にも行けますね。
③40代の平均は約100万円
40代からも金額は上がりますが、そこまで大幅ではありません。
こちらも夏季と冬季を合わせた額として計算して、単純計算で1回の平均支給額は50万円です。
早くに子供が生まれた方は、子供が成長し育児にお金がかからなくなってくるので大分余裕のある暮らしができますよね。
ボーナスの平均は月収の2～2.5ヶ月分
もちろんこのボーナスはあくまで平均なので、企業によって異なります。
では大手企業と、中小企業の平均はどのくらいなのでしょうか？
- 大手は2~2.5ヶ月分
- 中小は1~2ヶ月分
平均になりますが、これほどの違いがあります。以下で詳しく説明しますね。
大手は2~2.5ヶ月分
経団連による2021年の「夏季・冬季賞与・一時金調査結果」によると、大手は2～2.5ヵ月分のボーナスが支給されています。
大手と言ってもたくさんの企業がありますので、あくまで平均の話になります。ですがやはり大手企業は、安定したボーナスが貰えるようですね。
2～2.5ヶ月分のボーナスを安定して貰えていたら、貯金や老後など心配ごとなく暮らしていけそうです。
当たり前の話ですが、月収が高ければ高いほどボーナスも増えます。
なので簡単な事ではありませんが、将来の為に大手企業を目指すのもひとつの道ですね。
中小は1~2ヶ月分
中小企業の平均は1~2ヶ月分と聞くと少なく感じてしまいますが、それは違います。なぜなら中小企業となると、ボーナスが出ない会社も存在するからです。
先ほどまで大手の月収の2ヶ月分の話をしていたので、ボーナスがないと言われても驚いてしまいますよね。
ボーナスがあるのとないのとでは大違いなので、それも考慮したうえで就活をしましょう。
ボーナスの金額は働きぶりによって変わる
こちらではボーナスについての解説を、3つまとめて紹介します。
- ボーナスの仕組み
- ボーナスの支給日は夏・冬休暇付近が多い
- ボーナスの金額は勤務年数・業務成績などで決まる
ボーナスの平均額は理解できたけど、仕組みがわからない方は参考にしてみてください。
ボーナスの仕組み
そもそもボーナスは、日々の取り組みに応じて追加で給料が支給される物のことを指します。
ボーナスの支払い時期や回数は特に決められたルールがないので、複数回支給されるケースもあれば年末に1回だけ支給されることもあります。
ですが支給されることは当たり前ではありません。先ほど説明したようにルールがないので、ボーナス自体支給されない企業もあります。
ボーナスの支給日は夏・冬休暇付近が多い
一般的に夏季賞与は6〜7月、冬季賞与は12月中に支給となる民間企業が多い傾向にあります。
夏と冬は会社員の長期休暇を設けている会社が多いため、この時期はレジャーや帰省など従業員は何かと出費がかさみます。
こういった出費がかさむ時期の臨時収入により、長期休暇後の従業員の仕事パフォーマンスにも繋がりますので、会社側も従業員側もどちらにもプラスになります。
長期休暇に手持ちが足りていないと、出かけることも日々のストレスをリフレッシュすることもできないので、夏と冬の時期にもらえるボーナスは嬉しいですよね。
ボーナスの金額は勤務年数・業務成績などで決まる
ボーナスは労働の対価なので、勤務年数や勤め先によってその金額が決められます。
会社全体の業績にも関係してきますが、個人の業務成績というのも金額に反映してきます。
なので、特別なスキルや資格などを持ってる方はその能力が評価されて、ボーナスアップも期待できるしくみです。
ちなみにボーナスというのは、金額がアップすることばかりではありません。
業務中のミスや、欠勤日数などはマイナス点と評価され支給額からマイナスされていく事もあります。
こういった評価は上司が行うものですが、最近では同僚や部下の評価も取り入れる企業も増えています。
【業界別に解説】ボーナスがでない企業もある
ボーナスは貰える企業が多いため貰えることが当たり前の認識になりがちですが、そうではありません。
ここからはボーナスの事を業界別に3つ紹介していきます。
・【日本企業】基本的にボーナスがある
・【外資系企業】ボーナスが出ない代わりに給料が高い企業が多い
・【公務員】ボーナスは確実にもらえる
【日本企業】基本的にボーナスがある
ボーナスは日本独自の文化なので、日本企業は基本的にボーナスがあります。
ボーナスの支給回数は年に2回がメジャーで、夏季と冬季の長期休暇前にボーナスがでる企業が多い印象です。
先ほど説明したように、ボーナスは「労働の対価」ですね。しっかりと個人を評価し対価を与える方法が、社員のモチベーションに繋がります。
そして結果的に会社の業績アップに繋がり、会社側もプラスになります。
人をしっかりとみて、プラスにもマイナスにも細かく評価し、更に上を目指す姿勢が日本人らしい考え方です。
【外資系企業】ボーナスが出ない代わりに給料が高い企業が多い
外資系企業はボーナスが出ないことが多々あり、代わりに比較的基本給が高い傾向にあります。
ボーナスが出ない理由としては、上で説明した通りボーナスは日本独自の習慣だからです。
すべての外資系企業がボーナス支給なしではありませんが、基本的には出ないものと覚えておきましょう。
【公務員】ボーナスは確実にもらえる
公務員のボーナスは法律で決められているため、絶対に受け取れます。退職金なども決められているなど、公務員は手当が厚いのが特徴です。
国のルールに従っている自治体が多いのでボーナスに対しての計算式が同じ自治体が多いですが、独自ルールの自治体もあります。
昔はボーナスが年に3回だった自治体もあり、昔の名残のままボーナス年3回支給の自治体もありますよ。
ボーナスがある企業に務めるメリット・デメリット
ボーナスに関してもメリットとデメリットが存在します。ここでは、メリットを3つ・デメリットを1つ紹介していきます。
・【メリット①】休暇の時に手持ちが増える
・【メリット②】退職金制度のある会社が多い
・【メリット③】社員のモチベーションが上がる
・【デメリット①】普段の給与額が他社よりも少ない
【メリット①】休暇の時に手持ちが増える
ボーナスが付与されるタイミングが夏季と冬季の長期休暇付近なため、出費がかさむタイミングでお金をもらえることは大きなメリットの1つです。
せっかくの大型連休にお金が足りていないと、逆にストレスが増えてしまいますからね。
お金の余裕は心の余裕とも言われています。
休暇の時に手持ちが増えれば好きな場所に行けて、好きなものが買えるので、日々のストレス発散にも繋がります。
【メリット②】退職金制度のある会社が多い
ボーナスがある会社は社員への待遇が手厚いので、退職金ももらえる可能性があります。
いつ自分が働けなくなってしまうか、未来のことは誰にもわかりません。
将来の保険として退職金制度のある会社に入ることは大切ですし、社員への待遇が手厚いことは、会社が社員を大切にしている証でもあります。
なのでこちらも、ボーナスがある企業に務めるメリットの1つです。
【メリット③】社員のモチベーションが上がる
月給に加えてお金がもらえるので、当然ボーナスに向けて働くモチベーションが上がります。
モチベーションが上がることは、仕事のパフォーマンスも上がり会社側にとってもメリットの1つと言えます。
会社の業績が上がり、個人の業績も上がり、ボーナスは多方面から見てプラスになる制度ですね。
業績や数字だけではなく、メンタルの部分にも良い影響が出てきます。お金を渡すことで日々の感謝の気持ちが伝わり、社内で前向きな思考や交流が活発になる効果が出てきます。
【デメリット①】普段の給与額が他社よりも少ない
年間の給料が定められていて、その中の何か月分の給料をボーナスとして付与しているため、普段の給料が低い傾向にあることがデメリットと言えます。
年間の給料は変わりませんが、毎月の出費が多い方はボーナスまで厳しい生活になってしまいますね。
このようにボーナスにも、メリット・デメリットが存在しますので、自分のライフスタイルに合った給料形態を把握することが大切です。
ボーナスについてのよくある3つの質問
ここではボーナスについてのよくある質問を、3つまとめて紹介します。
- ボーナスをもらってから退職するのはあり？
- 差し引かれる保険料は？
- ボーナスのおすすめの使い道は？
ボーナスについて疑問をお持ちの方は、参考にしてみてください。
①ボーナスをもらってから退職するのはあり？
こちらは違法ではありません。ボーナスが今までの成績に対する対価だからです。
退職するとしても、今まで働いてきた個人業績、評価は変わりません。ですが、そのボーナス支給が満額か、減額されたボーナスなのかは企業によって異なります。
さらに企業によっては、ボーナスをもらってから退職をするのは非常識という風潮がある場合も。
ですがこれに関しては、もらえるものはもらっておいてから辞めたいと誰もが思ってしまいますよね。今までの成績に対する対価だと割り切って、気にしないことが一番です。
②差し引かれる保険料は？
給料と同じようにボーナスにも社会保険料がかかるので、保険は平等にかかります。計算方法は標準賞与額を用いて計算されますが、差し引き率は給料と同じ値です。
またボーナスからは、社会保険料のほかに所得税（源泉徴収税）や雇用保険料も控除されます。
賞与明細には、これらの控除が記載されてあるのでしっかりと確認しましょう。
③ボーナスのおすすめの使い道は？
休暇のタイミングにボーナスをもらう企業が多くある為、旅行などに大きく使うのもおすすめです。
自分にご褒美を与えてストレス解消し、また新しい気持ちでお仕事ができたら次の個人業績にもつながりますよね。
個人業績が上がれば会社業績も上がり、次のボーナスが更にアップする可能性も。ですが、もちろん貯金するのもおすすめです。
口座に溜まっていくお金を見ることでストレス解消になる方もいますし、大型連休はどこも混雑し値段も高いので、今は貯金にまわして別日にお金を使うのも賢い考え方です。
ボーナスの金額が給料の平均何ヵ月分かは、企業によって異なる
ボーナスがある会社は社員への待遇が手厚いなどのメリットがある一方で、普段の給与額が他社よりも少ないデメリットも存在します。
金額についても企業や、業種、勤続年数などでも異なることがわかりました。
自分がこれから働く会社の給与形態を理解し、自分にとってメリットが多い企業を検討してみましょう。
この記事を書いた人
若林
青山学院大卒。 勉強が苦手過ぎた経験をもとに、学生時代に受験生への応援ブログを1年間毎日更新し、月間8000pvを記録。 新卒にて、C-mindグループの株式会社LEADに営業として入社し、初年度、年間個人売上900万以上達成。 2023年3月にメディア事業責任者に就任し、メンバーを集めつつ、半年でメディア記事を1000本公開し、現在は2000本以上の記事の監修をし、就活に役立つ情報を発信中。
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